ビットコインETF一覧【2026年版】主要銘柄と信託報酬を比較

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この記事のポイント

ビットコインETFはビットコインの価格に連動する上場投資信託で、米国ではIBITやFBTCなど10銘柄以上の現物ETFが上場している。選ぶ際は信託報酬と純資産の規模を比較する。日本では米国株を扱う海外証券か、国内取引所でのビットコイン現物購入が現実的な投資方法となる。

ビットコインETF一覧【2026年版】主要銘柄と信託報酬を比較

「ビットコインETFにはどんな銘柄があるのか一覧で知りたいけれど、種類が多くて違いや選び方がわからず、日本から買えるのかも気になっている」

こうした疑問に答えます。

本記事の内容

  • 米国の主要なビットコイン現物ETFの一覧
  • 信託報酬や純資産で見た銘柄の比較
  • 日本からビットコインETFに投資する方法

ビットコインETFは米国を中心に10銘柄以上が上場しており、運用会社や信託報酬によって選び方が変わります。

種類ごとの特徴と規模を一覧で押さえれば、自分に合った銘柄や日本での投資方法を判断しやすくなります。まずはビットコインETFとは何かから確認していきましょう。

ビットコインETFとは何かを理解する

ビットコインETFとは、ビットコインの価格に連動するように設計された上場投資信託です。証券取引所に上場しているため証券口座を通じて株式のように売買できます。前提となるビットコインetfの基本的な仕組みや特徴を理解したうえで、具体的にどのような銘柄があるのかを見ていきましょう。銘柄一覧を見る前に、まず基本的な仕組みを押さえておきましょう。

現物ETFと先物ETFの違い

ビットコインETFには、大きく分けて現物ETFと先物ETFの2種類があります。現物ETFはファンドが実際のビットコインを保有し、先物ETFはビットコインの先物取引の価格に連動します。

両者の違いは次のとおりです。

種類裏付け資産特徴
現物ETF実際のビットコイン価格をそのまま反映しやすい
先物ETFビットコインの先物乗り換えコストで値動きがずれやすい

米国では2021年に先物ETFが先に登場し、2024年1月に現物ETFが承認されました。現在の一覧で中心となるのは現物ETFです。

ビットコインETFで投資するメリット

ビットコインETFの利点は、暗号資産用のウォレットを用意しなくても証券口座でビットコインに投資できる点です。秘密鍵の管理やハッキングへの備えといった負担がありません。

主なメリットは次のとおりです。

  • 証券口座で株式と同じように売買できる
  • 資産の保管を運用会社に任せられる
  • 規制当局の監視下で運営される透明性がある

暗号資産の取引に不慣れな投資家でも、株式投資の延長として参加しやすい商品といえます。

日本で買えるかどうかの現状

一覧で紹介するビットコインETFの多くは米国に上場しており、2026年時点で日本の証券会社からは購入できません。投資信託が組み入れられる資産に暗号資産が含まれていないことが主な理由です。

ただし日本の投資家がまったく投資できないわけではありません。海外の証券会社を利用する方法や、国内取引所でビットコイン現物を購入する方法があり、詳しくは後半で解説します。

米国の主要なビットコイン現物ETF一覧

米国では2024年1月の承認以降、複数のビットコイン現物ETFが上場しています。ここでは代表的な銘柄を一覧で紹介します。いずれもビットコインの価格に連動しますが、運用会社や信託報酬に違いがあります。

主要な現物ETFをまとめると次のとおりです。

ティッカー銘柄名運用会社信託報酬の目安
IBITiShares Bitcoin Trustブラックロック年0.25%
FBTCFidelity Wise Origin Bitcoin Fundフィデリティ年0.25%
GBTCGrayscale Bitcoin Trustグレースケール年1.50%
BTCGrayscale Bitcoin Mini Trustグレースケール年0.15%
ARKBARK 21Shares Bitcoin ETFアークインベスト年0.21%
BITBBitwise Bitcoin ETFビットワイズ年0.20%

ブラックロックのIBIT

IBITは、世界最大級の運用会社であるブラックロックが手がけるビットコイン現物ETFです。ビットコイン現物ETF全体の資産のうち、約77%を占めるとされる圧倒的な規模を持ちます。

主要な証券プラットフォームで取り扱われ、売買のしやすさや取引量の多さで一覧の中でも中心的な存在です。規模の大きさから、流動性を重視する投資家に選ばれています。

フィデリティのFBTC

FBTCは、フィデリティが2024年1月にIBITと同日に上場したビットコイン現物ETFです。ビットコインの保管を、フィデリティ傘下の専門部門が担う点が特徴になります。

フィデリティの証券・退職口座と統合されており、米国では退職口座での保有にも使われています。IBITと並ぶ低い信託報酬で、規模の大きい銘柄です。

グレースケールのGBTCとミニトラスト

GBTCは、もともと投資信託として運用されていた商品が2024年にETFへ移行したものです。信託報酬が年1.50%と一覧の中でも高く、より安い銘柄へ資金が移る流れが続いています。

一方でグレースケールは、信託報酬を年0.15%に抑えたミニトラスト(BTC)も提供しています。同じ運用会社でもコストが大きく異なるため、選ぶ際は銘柄ごとの条件を確認することが大切です。

そのほかの主要な現物ETF

一覧には、ここまで挙げた銘柄以外にも複数のビットコイン現物ETFがあります。さらに、ビットコインの次に現物上場を果たしたイーサリアムetfなど、他の暗号資産のETF化の動きも広がっています。運用会社の顔ぶれは幅広く、投資家は条件を比べて選べます。

その他の代表的な銘柄は次のとおりです。

  • ビットワイズのBITB
  • アークインベストと21SharesのARKB
  • フランクリン・テンプルトンのEZBC
  • ヴァンエックのHODL
  • インベスコとギャラクシーのBTCO

米国のビットコイン現物ETFは全体で10銘柄以上にのぼり、信託報酬や規模を見比べて選ぶことが可能です。

ビットコインETFの信託報酬と規模を比較する

ビットコインETFはどれもビットコインの価格に連動するため、選ぶ際は信託報酬と規模が重要な判断材料になります。一覧を眺めるだけでなく、コストと純資産の観点で比較してみましょう。

信託報酬が低い銘柄を選ぶ

信託報酬は、ETFを保有している間ずっとかかる手数料です。長期で保有するほど負担が積み重なるため、低いほど有利になります。

主な銘柄の信託報酬を低い順に並べると次のとおりです。

  1. グレースケールのミニトラスト(BTC) 年0.15%
  2. ビットワイズのBITB 年0.20%
  3. アークインベストのARKB 年0.21%
  4. ブラックロックのIBIT 年0.25%
  5. グレースケールのGBTC 年1.50%

同じビットコインに投資する商品でも、GBTCとミニトラストでは信託報酬に10倍の差があります。値動きが同じなら、コストの低い銘柄ほど手元に残る利益が大きくなります。

資金流入と純資産で規模を見る

信託報酬とあわせて確認したいのが、資金流入と純資産の規模です。上場以来、ビットコイン機関投資家による大口の買い付け資金が流入しており、規模が大きい銘柄ほど売買が活発で、希望する価格で取引しやすくなります。

ビットコイン現物ETF全体では、ブラックロックのIBITが資産の大半を占めています。一方でGBTCは、信託報酬の高さから資金の流出が続いており、規模を縮小させています。純資産や日々の資金流入は、CoinGlassなどのデータサイトで最新の状況を確認できます。

銘柄を選ぶときのポイント

ビットコインETFを一覧から選ぶときは、複数の観点を組み合わせて判断することが大切です。信託報酬の低さだけでなく、規模や運用会社の信頼性も見ておきましょう。

主なチェックポイントは次のとおりです。

  • 信託報酬が低く抑えられているか
  • 純資産が大きく流動性が確保されているか
  • 運用会社の実績や保管体制が信頼できるか

コストと規模のバランスが取れた銘柄を選べば、長期的な保有でも安心して投資を続けやすくなります。

日本からビットコインETFに投資する方法

一覧で紹介したビットコインETFの多くは米国に上場しており、日本の証券会社からは購入できません。しかし、日本国内でビットコインetfどこで買えるかを探している投資家に向けて、ETF以外の手段も含めてビットコインの値動きに投資する方法はいくつか存在します。

米国株を扱う証券会社で購入する

米国のビットコインETFに直接投資したい場合は、日本居住者でも口座を開ける海外の証券会社を利用する方法があります。海外の証券口座を通じて、米国市場に上場するETFへアクセスできます。

ただし海外証券の利用には次のような注意点があります。

  • 口座開設や取引が英語で行われる場合がある
  • 為替の影響を受ける
  • 税務手続きが国内取引より複雑になりやすい

制度が十分に整っていない中での取引になるため、仕組みとリスクを理解したうえで慎重に判断することが大切です。

国内取引所でビットコイン現物を購入する

ETFにこだわらず、ビットコインの値動きに投資したいだけであれば、国内の暗号資産取引所でビットコイン現物を購入する方法が現実的です。金融庁に登録された取引所であれば安心して利用できます。

購入の基本的な流れは次のとおりです。

  • 国内の暗号資産取引所で口座を開設する
  • 本人確認を済ませて日本円を入金する
  • ビットコインを購入する

取引所によっては数百円程度の少額から購入でき、ETFのような信託報酬もかかりません。ビットコインそのものを保有したい人に向いた方法です。

投資信託や新NISAでの代替手段

米国のビットコインETFは、日本の新NISAの対象外です。そのため非課税制度を活用したい場合は、別の関連商品を検討することになります。

代替となる主な選択肢は次のとおりです。

選択肢特徴
ブロックチェーン関連の投資信託国内証券で購入でき新NISAの対象になる商品がある
ビットコイン関連の米国株暗号資産に関連する企業の株式に投資できる

これらはビットコインそのものに投資する商品ではありませんが、暗号資産市場の広がりから恩恵を受けやすい選択肢です。目的やリスク許容度に合わせて選びましょう。

まとめ:ビットコインETF一覧と自分に合った選び方

本記事では、ビットコインETFの仕組みから米国の主要な現物ETFの一覧、信託報酬と規模の比較、そして日本からの投資方法まで解説しました。

本記事のポイントをおさらいします。

本記事のポイント

  • 米国の主要なビットコイン現物ETFはIBITやFBTCなど10銘柄以上ある
  • 選ぶ際は信託報酬の低さと純資産の規模を比較する
  • 日本では海外証券か国内取引所でのビットコイン現物購入が現実的

一覧で銘柄ごとの違いを押さえれば、コストと規模のバランスから自分に合ったビットコインETFを見極められます。

日本からの投資には制約があるものの、目的に応じた代替手段を選べば暗号資産市場への投資は十分に可能です。ビットコインETFや暗号資産投資についてさらに詳しく知りたい方は、お気軽にお問い合わせください。

ビットコインETF一覧に関するよくある質問

参考文献

  1. 暗号資産関係|金融庁
  2. 金融審議会総会・金融分科会合同会合 資料(令和7年6月25日)|金融庁
  3. NISA特設ウェブサイト|金融庁

執筆者

Crypto With 編集部
Crypto With 編集部

編集部

B2B特化のブロックチェーン・暗号資産メディア「Crypto With」の編集部。金融機関やIT企業の意思決定者向けに、国内外の最新技術トレンドや日本の法規制動向など、導入判断に直結する客観的なデータに基づく信頼性の高い実務情報を発信しています。

監修者

Crypto With リサーチチーム
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リサーチチーム

「Crypto With」のコンテンツ監修・リサーチを専門に行う調査チーム。国内外の金融規制や暗号資産市場の動向を追う専門家で構成され、データと根拠に基づく客観的な分析レポート、日本の複雑な法規制の解説を提供。金融機関・IT企業の意思決定に必要な情報を信頼性重視で発信します。

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